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GISを活用したサプライチェーンのリスク調査・管理方法
大手自動車メーカー

サプライチェーンのリスク調査・リスク管理
サプライチェーンを管理する中で、時には大規模地震や台風・大雨などの自然災害、また昨今のような感染症の蔓延など異例の事態が発生することもあります。そのような不測の事態に対して、事前にサプライチェーン網を把握できるデータを用意しているのと、していないのとでは、有事の際の初期対応で大きな差が出てきます。
今回は、GISを活用したリスク調査・リスク管理についての解決策についてご相談を受けた事例を紹介します。
サプライヤーの拠点データを整備するには?
リスク調査段階で重要かつ困難なことは、自社のサプライヤーの拠点データを整備することです。
特に二次、三次のサプライヤーに関してのデータまで整備するとなると、労力がかかってしまいます。
Esri社のArcGISを採用いただいた米国の大手企業も、当初はサプライヤーの拠点データの整備を課題としていました。サプライヤーの拠点データの整備については一次サプライヤーに二次サプライヤーの情報提供を、二次サプライヤーに三次サプライヤーの情報提供を行ってもらうことにより入手可能でしたが、それらのデータを統合的に分析する手法がありませんでした。
また、突発的に発生する災害等の外部リスクマネジメントについても課題を抱えており、複雑化したサプライチェーン全体における適切なモニタリング手法を必要としていました。
リスク管理・リスク調査においてGIS に豊富なデータを整備した後の課題としては、サプライチェーンのマネジメント担当者に情報を蓄えさせながらも情報過多に陥らないようにすることが挙げられます。
情報過多に陥ってしまうと、判断材料となるデータが多すぎて意思決定のスピードがかえって遅くなってしまうという事態に陥りかねません。災害などの緊急事態では、事前準備と初期対応がなによりも肝心なものとなります。また迅速な初期対応、意思決定をするためにGISに蓄積する情報を見極めることも必要です。
ArcGISは、蓄積したデータを地図上に表現するだけでなく、永続的に管理し、運用することが可能なツールです。また、そこから、情報の分析や分析結果の共有なども素早く、手軽に行うことができるため、サプライチェーンのリスク調査・リスク管理の業務に貢献することができます。
同社では、GISと他のツールや企業と連携し自然災害の情報を統合することで、特定の場所に関する情報を迅速に手に入れることが可能となり、異常事態が発生した際に関係者へアラートを出すことも可能となりました。
このように二次・三次サプライヤーの情報を自社関連のサプライヤーの拠点データとして整備することで、サプライチェーンのリスク管理が可能となります。
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